現在「サステナビリティ」という言葉が定着する中、企業のサステナビリティへの取り組みは、消費者が企業のサービスを選ぶための選択肢ともなってきております。
今や企業のサステナビリティへの取り組みは当たり前になるつつあり、一歩先を見据えたサステナビリティの取り組みが今後の大きな成長へとつながってきます。
そこで今回は、サステナビリティの意味や背景、サステナビリティ経営のメリットについて解説していきます。
目次
そもそもサステナビリティとは？
「サステナビリティ」とは、英語の「sustainability」から来ており、「持続可能性」という意味を持つ言葉です。簡単に言うと、「ずっと保ち続けることができる」という意味になります。
そして具体的には以下のような意味や背景を持ちます。
環境的な側面
サステナビリティは、人類の活動が環境に及ぼす影響を最小限に抑えることを目指します。具体的には、温暖化の防止、生物多様性の保護、資源の適切な利用、廃棄物の削減などの取り組みが含まれます。
社会的な側面
持続可能な社会の構築を目指し、公正・平等・多様性の尊重、基本的人権の保護、教育の提供、健康の促進などを重視します。
経済的な側面
経済的な活動が持続可能であること、すなわち長期的に安定し、かつ公正な取引や雇用の創出、リスクの管理などが適切に行われることを意味します。
サステナビリティは、上記3つの側面をバランス良く達成することを目指す概念として捉えられます。この考え方は、今後の世代も安定して豊かに生きるための条件を現代が損なわないようにするためのものです。
また、この概念は、1987年の「我々の未来を変えるための世界委員会」の報告書「我々の共通の未来」（通称：ブルントランド報告書）で、サステナビリティが「現在の世代のニーズを満たしつつ、未来の世代が自らのニーズを満たす能力を損なわない方法での発展」と定義されたことが、世界的に広まるきっかけとなりました。
サステナビリティとCSRの違い
サステナビリティとよく似た意味の言葉に、CSRがあります。CSRは、「Corporation Social Responsibility（企業の社会的責任）」の頭文字を取った言葉です。CSRとサステナビリティは似た概念ですが、CSRは対象が企業に限られています。
通常、営利企業は自社の利益のために企業活動を行いますが、自社の利益だけを追求するのでなく、消費者や取引先といったステークホルダー（利害関係者）の要求に応えたり、社会環境への配慮を行ったりすべきであるという考え方がCSRです。
具体的には、「自然環境を汚染する物質を排出しない」「安全性に配慮した商品を開発する」「社会貢献のための活動を行う」といったことが該当します。
サステナビリティとSDGsの関係性
SDGsは「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の頭文字を取った言葉です。2015年9月に国連サミットで採択された、サステナビリティのための具体的な17個の目標がSDGsです。また、それぞれの開発目標には、さらに具体的な取り組みを示す「ターゲット」が定められています。ターゲットは、全部で169個に及びます。
「サステナビリティといっても、具体的に何をしたらいいのかわからない」という場合は、SDGsに貢献できる活動を心掛けてみましょう。そうすれば、自然とサステナビリティにつながっていきます。
企業におけるサステナビリティの考え方とは？
企業におけるサステナビリティの考え方として、日本だけでなく世界のサステナビリティ情報開示の基準や、その情報を用いた取り組みのスピードが急速となっているのが現状であり、サステナビリティ情報の開示の「重要性」を含めて、今後の国内外の動向に合わせて、変化が伴うものと考えられています。
重要性を考えるにあたっては、企業の持続可能性に関する事項について、経営方針と経営戦略等の両立を意識することが重要です。サステナビリティ開示情報においては、自社で働く従業員の人権の尊重、汚職や不正な取引などの防止、ガバナンス、セキュリティシステムなど、環境や社会との関係性だけでなく企業の経営全体を通した考え方が重要とされています。
サステナビリティ情報開示における企業の取り組み
企業が、サスティナビリティ情報開示において気候変動対応が重要と判断した場合、「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標及び目標」を開示することが望ましいとされています。
また、温室効果ガス（GHG）排出量に関しては、企業の業務形態や経営環境等を踏まえた上で重要性を判断することを前提に、「Scope1（事業者自らによる直接排出）」、「Scope2（他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出）」の温室効果ガス排出量について、積極的に情報開示することが期待されています。
企業がサステナビリティに取り組む際の注意点
短期でのリターンを求めない
サステナビリティの取り組みでは短期間でのリターンを求めず、中長期的な視点を持つことが必要です。サステナビリティは企業価値の向上など多くのメリットがあり、財務リターンとも矛盾しません。
しかし、サステナビリティは長期にわたって環境や社会を維持していく取り組みであり、コストもかかります。短期間でのリターンを求めると、目標を達成できない可能性があります。数十年先の自分たちが思い描く未来から逆算して目標を定め、長期的な計画を立てることがサステナビリティ経営のポイントです。
従業員にサステナビリティの意識を浸透させる
サステナビリティの実現には、事業を推進する従業員全体に浸透させることが不可欠です。サステナビリティな意識を経営理念やビジョンに組み込んだり、社内研修などの教育も必要となります。
社内報やイントラネットを活用して日常的にサステナビリティの知識に触れてもらうのも効果的です。役員から管理職、現場社員まで、すべての従業員にサステナビリティな意識を根付かせ、自らの価値観としてサステナビリティを実行できるようになるまで腹落ちしてもらうことが大切です。
サステナビリティ経営は企業にとって多くのメリットを得られる
サステナビリティは、負担ばかりが大きくて企業にとってデメリットしかないと思う人もいるかもしれません。しかし、実際は積極的にサステナビリティ経営を行う基本方針を固めることことで、企業は多くのメリットを得ることができるのです。それでは、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。まず考えられるのが、社会的な評価の向上です。評価が上がれば、それに連動して企業のブランド価値も高まり、業績アップへの足がかりとなります。
また、天然資源の消費量を減らすことで、生産効率を高め、コスト削減につながったという例もあります。さらに、労働環境の改善を行えば、従業員の満足度が高まり、離職防止や優秀な人材の誘致につながるでしょう。目先の負担だけでなく、その先にある成果を見据えて考えていけば、サステナビリティ経営によるメリットがより理解しやすくなるはずです。
