当記事では、ウェディングプランナーでの開業について解説していきます。
目次
ウェディングプランナーとは？
ウエディングプランナーとはそのネーミングの通り結婚式のプランニングを行う仕事です。
披露宴・引き出物・花・写真・衣装・料理・ヘアメイク・等の提案・手配から金銭的な調整・アテンドまで全ての調整・アドバイスを行います。ブライダルコーディネーターやウエディングプロデューサーなどと比較されることもありますが仕事の範囲としてはあまり違いはありません。ホテルや式場・会社によって呼び名が変わる事や民間資格が似たような資格を乱立させている事もあり職務内容に大きな違いはありません。結婚という人生の門出をプロデュースするお仕事という事で特に女性には人気のある職業です。
ウェディングプランナー以外の結婚式に関連した事業
ウェディングプランナー以外にも、結婚式に関連した事業はあります。事業を続けていく為には複合的なサービスも取り入れて検討していくことが重要です。
式場/2次会などの紹介事業
式場などの紹介やその式場に応じたプランの提案など。2次会のプランニングや場所探しのお手伝いなども対象。
情報発信サイト
ウェディングに特化した情報配信。よりリアルで身近なウェディング情報をSNSや動画で発信。
前撮りフォトグラファー
少し変わったロケーションでの前撮りフォトグラファー。また新郎新婦が使える素材集サイトをオープン。
ウェディングフラワー
ブーケの作成だけでなく自分でブーケを作るお手伝いなどウェディングフラワー。
ウェディングドレス
ウェディングドレスのスタイリストからウェディングドレスサロン。
アクセサリー
アクセサリーのデザインやカスタマイズに応じた受注販売 。
コネクションや営業先開拓が重要！？
事業として売り上げを増やす為には、提携先（ホテルやレストラン、結婚式場など）の開拓やウエディングプランナー養成講座を主催して、プランナーを育てる仕事も行なうことも重要です。少子化の影響で、市場の縮小が心配されるブライダル産業ですが、「いつまでも心に残る結婚式」を志向する若者は多く、ゲストハウスウエディングと一体となって成長を続けています。
必要な手続き
個人事業主として開業する場合、一般的な手続きとして、個人事業の場合、個人事業の開廃業等届出書、所得税の棚卸資産の評価方法・減価償却資産償却方法の届出書、青色申告承認申請書等を納税地の所轄税務署へ提出します。また、個人事業開始申告書は事業所所在地の都道府県税事務所へ。詳しくは、最寄りの管轄行政に問い合わせが必要です。
法人として会社を設立する場合、定款作成、会社登記をし、法人設立届出書、青色申告の承認申請書、給与支払事務所等の開設届出書、源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書、法人設立届出書（地方税）などを提出します。
取得しておいた方が良い資格
ブライダルプランナー検定
ABC協会が認定するブライダルプランナー検定試験は、実務経験を持たない人や、実務担当者として2年以上の経験を有しない人が対象の初心者向けの資格で、誰でも受験できるため学生や転職希望の方たちが多く受験しています。
アシスタント・ブライダル・コーディネーター検定
BIAが指定した学校やブライダル業界、ホテルで働いている人が対象となる資格で、実技はなく、実務知識の理解力が試され、合格すると「BIAブライダル・コーディネーター」の資格を受検することができます。こちらはブライダル業界への就職を目指す学生や社会人向けの検定で、実務知識や具体的な接客技術を問われ、ペーパーテストのほか、論文や面接などが行われます。
その他資格
海外の人向けに事業を行うのであれば、「TOEIC」や「英検」などの語学の資格を取得しておくのも得策です。カップルやゲストの中には外国人の方もいらっしゃるので、英語をはじめとした外国語ができると、よりきめ細やかなサービスができるでしょう。また、企業によっては海外での挙式プロデュースを行っていることがあり、現地とのやり取りに英語を使うこともあります。
その他、結婚式では花嫁が持つブーケや会場の装花など、たくさんの種類の花を使います。「フラワーデザイナー」などの花に関する資格も取得しておくと事業のプラスになります。専門的な知識は生花店やフラワーコーディネーターが持っていますが、ウエディングプランナー自身にも知識があれば、よりイメージを掴んだ提案をしやすいという強みがあります。更に色彩に関するセンスを磨くための「色彩検定」や、花嫁のヘアメイクやネイルに関した勉強をするプランナーも多くいます。
まとめ
ブライダル産業は下火になっていますが、人生に一度のイベントに携わることが出来るウェディングプランナーの仕事は魅力的です。検討されている方は、自分自身の理想に向けて、資格やスキルなどを取得していきましょう。
