飲食店の経営者は常に費用の削減や業務の改善を考えているかと思います。最近は、飲食店の業務の効率化をする為のITツールが多く提供されています。手作業でやっていた業務にITツールを導入すれば、繁忙時の回転率の改善やスタッフの負担の軽減が期待できます。
そこで今回は、飲食店の店舗マネジメントが楽になるITツールをご紹介していきます。
※この記事を書いているVector Venture Supportを運営している株式会社ベクターホールディングスが発行している「起業のミカタ（小冊子）」では、更に詳しい情報を解説しています。無料でお送りしていますので、是非取り寄せをしてみて下さい。
ITツールは集客だけではない！？
飲食店でのITツール活用は集客、売上に大きく影響します。IT活用と言えば最初にSNSなどのWEBを活用した宣伝がイメージされるかもしれません。WEBは今の時代集客ツールの基軸となっており、逆に言えばそれを使わないと集客面が脆弱になるでしょう。
そしてもう一つ重要なのが業務効率化のためのITツール活用です。特に決済システムはお店が忙しいときに業務をスムーズにすることはもちろん、その後の会計処理も大幅に効率化可能です。
POSレジ
POSレジとは、POS＝Points of Salesが可能なレジという意味で、会計を行うのと同時に情報を記録し、売れ筋商品の把握や在庫管理などの情報管理が可能なレジのことをいいます。チェーン店などでは、会計と同時に複数店舗で情報を統合できます。データ時代の今、人気メニューや顧客情報が把握できる便利なITツールの一つといえます。
Airレジ
Airレジは、iPhoneやiPadにインストールするだけで使える「POSレジアプリ」です。閉店後数時間にも及ぶレジ締め作業や、売上データを可視化できず経営状況が把握できないといった課題を解決するために開発されました。
スマレジ
スマレジは、高機能かつシンプルなiPadタイプのPOSレジです。スマレジの魅力は、まず決済・会計まわりの充実です。お会計自体に効率化が工夫されていて、例えばお客様がどのQRコード決済を使っていても自動でバーコードリーダーで読み取れる機能があります。さらに売上分析だけを見ても13種類の分析機能、サーバ稼働率は99.95%を保証しており、キャッチコピー通り「高機能」な点が魅力だといえるでしょう。
会計システム
飲食店でも会計システムの利用が進んでいます。クラウド環境で利用できるものや、パッケージを購入してPCにインストールして利用するものがあります。
Freee
Freeeは、バックオフィスのリモート化を可能にするクラウド会計システムです。日々の経理はもちろん、確定申告などもまとめて行うことができ、会計知識がなくても、質問に答えるだけで確定申告の書類作成ができる点が魅力になります。
Money Forward クラウド会計
Money Forward クラウド会計は、日々の取引の記録などの面倒な作業を効率化するツールです。クレジットカード、銀行、POSレジ、電子マネーなどと連携して日々の取引データを自動的に取得します。
セルフオーダーシステム
スマートフォンやタブレット端末などからお客様自身がオーダーを行うセルフオーダーシステムは、コロナ禍を受けた感染予防策としての無人化に役立つため、導入が進んでいます。
ダイニー
ダイニーは、2020年にリリースされた他言語対応のモバイルオーダーツールです。お店のQRをお客様のスマートフォンで読み込むと注文ページが立ち上がり、メニューの閲覧、オーダーができるようになります。また、ライン公式アカウントとの連携ができるので、クーポンの配布やポイントカードの案内などにも役立てられます。
ゼロレジ
ゼロレジは、レジ業務の完全自動化をほぼ可能にするツールです。先払い会計を採用してる店、または先払い会計に変更できる店向けのツールのため、居酒屋などの頻繁に追加注文がある店には向きません。初期費用は機材代のみで、月額8,800円という低コストな点が魅力です。 混雑時はスタッフ1人がレジに付きっきりになってしまう店や、注文を受けてから料理を作り始める店に特にオススメのツールといえます。
予約台帳システム
そもそも、予約台帳とは、電話やネットで受け付けた予約を記載しておく帳簿のことです。従来では、さまざまな場所から入った予約を帳簿に手書きで転記して管理する方法が一般的でした。しかし、予約台帳を「紙」ベースで管理することには、転記ミスやダブルブッキングが起こってしまう、予約データの蓄積・活用が難しいなどの課題が目立ちます。そこで「紙」の台帳の課題点を解消すべく誕生したのが、「予約台帳システム」です。予約台帳システムとは、電話やグルメサイトなどで受け付けた予約を自動的に反映し、一括管理できるシステムのことです。予約やキャンセル情報を転記する手間やミスを低減できるため、予約業務の効率化に効果的です。
ぐるなび台帳
ぐるなび台帳は、飲食店の業務負荷を軽減することを目的に、株式会社ぐるなびが提供している予約台帳システムです。「ぐるなびネット予約」と連携して予約を自動に台帳に取り込んだり、「ぐるなびPOS+」と連携して顧客の注文・会計情報を台帳に反映したりすることができます。台帳に蓄積された予約・顧客データの集計・分析機能も充実しており、曜日別の予約数やキャンセル率などを分析し、既存顧客のリピート率の向上に役立てることが可能です。「予約データを有効活用したい」という方におすすめです。
トレタ
株式会社トレタが提供する「トレタ」は、飲食店向けの予約・顧客台帳サービスです。基本機能として予約台帳、顧客台帳、集計と分析、ウェブ予約が搭載されており、誰でも簡単に使えるのが特徴です。POSやグルメサイト、CTI機能と連携できるほか、Googleから予約を受けることもできます。
クラウド勤怠管理システム
クラウド勤怠管理システムは、従業員の出退勤の時間をクラウド上で管理できるシステムです。従業員ごとに勤怠管理システム用のアカウントを作成し、出退勤の打刻や従業員別の勤務時間の管理が行えます。
ジョブカン勤怠管理
あらゆる勤務形態に対応できるよう、細かい設定やカスタマイズがしやすいジョブカン勤怠管理です。ICカード・LINEのトーク画面・Slackのチャンネル・スマホやタブレットでも打刻が可能です。シンプルな操作画面で誰でもすぐに使いこなせ、電話・メール・チャットとサポート体制も充実しています。また、超過労働対策として、時間外労働状況は管理画面の一覧で確認が可能・超過がある際は自動アラートで通知してもらえるのが非常に便利です。
jinjer勤怠
jinjer勤怠は、PC、スマホ、タブレット、ICカードと従業員の働き方に合わせた打刻方法が魅力です。月400円/1ユーザーという安さで、勤怠管理に関する様々な機能を利用できます。他社では追加料金がかかるような機能でも、jinjer勤怠であればかかりません。出勤データが自動で集計できるだけでなく、シフト調整・有休管理・予実管理・ワークフロー機能まで利用できます。英語のほかにインドネシア語やタイ語、ベトナム語といった言語にも対応しており、外国人労働者を抱える店舗・企業にもおすすめです。
店舗管理システム
店舗管理システムとは、仕入れや売上、従業員の勤怠、顧客情報など店舗の運営のために必要な情報を一括管理できるシステムのことを指します。大手企業だと巨額の予算をかけてゼロからシステム開発を実施しているケースもありますが、近年はITサービスの進化により、安価に導入できるパッケージ型のシステムも普及しています。
Canly
Canlyは、テクノロジーの力で店舗経営の生産性向上を目指す株式会社カンリーが展開している店舗管理システムです。Google マイビジネスやSNSアカウントを一括で管理できるため、店舗管理の効率化を実現できます。複数店舗の情報やクチコミを一つにまとめ、一画面で簡単に追加や変更、閲覧が可能です。また、Google マイビジネスを24時間365日監視してくれるため、第三者による情報の改ざんの防止もできます。
MAIDO SYSTEM
MAIDO SYSTEMは、まいどソリューションズ株式会社が提供している店舗管理システムです。POSレジ、勤怠管理、レシピ管理といった9つの機能が搭載されています。初期費用0円、月々1,980円から利用可能です。さらに、最大2か月間の無料トライアルも設定しており、使いやすさを試してから本導入ができます。システムだけではなく、それを使用するための高機能タブレットがレンタルできるオプションもあります。
配膳ロボット
配膳ロボットとは、室内外のお客様に、自動で配膳することができるロボットです。決められた場所までお皿や飲み物を運ぶことができ、途中で障害物や人を避けたり、音楽や声をかけながら運行するなど配膳中の事故を防ぐ機能が備わっているものが多く、レストラン、コンビニエンスストア、病院など様々な場所で活用されています。
ソフトバンクロボティクス『配膳ロボットServi』
配膳ロボットServiは、配膳、下げ膳の作業を省略化し、スタッフがおもてなしに注力できることを目的として作られたロボットです。配膳、下げ膳の時間が短縮されたことで、お客様を席へ案内したり追加オーダーをとったりといった、接客の方により力を入れることができます。
KettyBot
KettyBotは障害物を回避する能力や簡単なコミュニケーション能力などをもつ、「広告ディスプレイ付配膳ロボット」です。バッテリーはフル充電の状態で4時間30分持続しますが、残量が一定以下になると自力でバッテリースタンドに戻るようになっています。
まとめ
現在、飲食店向けに忙しい時間帯の人手不足やシフト管理の手間、会計の自動化を手助けしてくれるものなど、さまざまなツールが提供されています。費用に課題があるなら「IT導入補助金」という 制度を使うのも有効になります。手作業ですべての業務をこなすのは時間や人件費のコストが発生します。自店舗の課題に合わせて適切にITツールを取り入れることを検討しましょう。
