現代社会では様々な悩みを抱えている人が多く精神疾患受療率や自殺者数も増加してきており、心理カウンセラーは近年ますます需要が高まっており、活動領域も多岐に渡っています。
今回は、心理カウンセリングでの開業について解説していきます。
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心理カウンセラーとは？
心理カウンセラーとは、人の悩みに寄り添い、相談を受ける方のことです。しかし、人の相談に乗るだけでは、心理カウンセラーとして活躍することはできません。心理カウンセラーになるには、様々な知識が必要になってきます。
心理カウンセラーの活躍の場は多岐に渡る！？
心理カウンセラーの主な活動分野は、主に以下6つに分かれます。
・医療分野（病院やクリニック、保健所など）
・教育関連分野（学校や教育センターなど）
・産業関連分野（企業内の相談室、ハローワーク、健康管理センターなど）
・福祉・介護分野（児童相談所、高齢者福祉・介護施設、リハビリテーションセンター、障害者施設、精神保健福祉センターなど）
・司法・矯正分野（家庭裁判所、少年鑑別所、刑務所、少年院など）
・大学・研究分野（専門学校、大学、大学付属の心理・臨床センター、民間企業の研究機関など）
今、社会問題になっている福祉分野や産業関連分野など、社会的に必要性があり、専門的な職場が多いですが、人手不足に悩まされているのも現状です。
心理カウンセラーとして独立開業はできるのか？
心理カウンセラーとして、独立開業は可能です。ただ、心理学の知識がない状態でカウンセリングを行うことは危険ですし、誰もそんな人に相談したいとは思いません。一般的には、資格取得後に心理職として、前述でお知らせした現場などの経験を積んで、その後独立開業するというケースが多いようです。
資格の種類は沢山あり、代表的なのは「臨床心理士」「公認心理師」「メンタルケア心理士」「ケアストレスカウンセラー」「産業カウンセラー」です。
その他にも、心理カウンセラーの仕事に活かせる資格はさまざまな分野のものがあります。 例えば、たのまなの「心理カウンセリング通信講座」には、「ひきこもり支援相談士」「高齢者ケアストレスカウンセラー」「アニマル・ペットロス相談士」などの資格取得に向けた講座も用意されていますこれらは、各認定団体と協力・提携している為、奨学金・給付金を受け取れる制度も講座によっては利用することができます。
届出については、医療行為を行う「医院」として開業する場合は、「診療所開設届」に始まり様々な届出が必要になります。医療行為を行わない場合、個人で事業を開始するケースでは所轄の税務署長あてに個人事業の開廃業等届出書を提出するなど、通常の開業手続きのみとなります。
まとめ
いかがでしたでしょうか？独立開業のためには、どのようなカウンセリングを行うのか、どのような人を対象にするのか、カウンセリングの形態はどうするのか（対面カウンセリング・メールカウンセリング・電話カウンセリング）など、考えることはたくさんあります。
まずは、心理カウンセラーとしてカウンセリングの知識・実践経験はもちろんのこと、経営スキルなどを身に着けていきましょう。そして、いざ開業した際には、ホームページを作成して、自身の得意分野をアピールしたり、SNSなどでマメに情報を発信したりすることが有効的になります。
