当記事では、ピアノ教室での開業について解説していきます。
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必要な手続き
開業にあたっての、必要な営業許可は不要です。
個人事業主として開業する場合、一般的な手続きとして、個人事業の場合、個人事業の開廃業等届出書、所得税の棚卸資産の評価方法・減価償却資産償却方法の届出書、青色申告承認申請書等を納税地の所轄税務署へ提出します。また、個人事業開始申告書は事業所所在地の都道府県税事務所へ。詳しくは、最寄りの管轄行政に問い合わせが必要です。
法人として会社を設立する場合、定款作成、会社登記をし、法人設立届出書、青色申告の承認申請書、給与支払事務所等の開設届出書、源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書、法人設立届出書（地方税）などを提出します。
留意点
まずはピアノ教室を開く以上、経営者が教えない事を除いて、演奏能力は必須です。そして音楽知識力や伝える知識は経営を行うにあたり重要になってきます。
自宅でレッスンをする場合に気になるのは防音についてです。ピアノ教室を事業として行うのであれば、防音対策は必須になります。最近では自宅だけでなく防音施設付きのレンタルスタジオでピアノ教室を開く人も増えています。防音施設にお金がかかる、レンタルスタジオが増えているというのが背景にあります。
そして何よりも受講者にとってわかりやすいレッスンであるか、ピアノ演奏を上達させることができるか、音楽に関しての知識を得ることができるか、レッスンそのものに満足できるかという点が重要になってきますので、教える側のスキルがあるのは当たり前で、プラス伝える力が大切になってきます。
ピアノ教室の月謝相場
それぞれの属性によって月謝の相場は変わってきます。
子供用の教室の場合
ヤマハやカワイの場合、月謝の相場は7,000円です。個人の教室の場合は、45分前後のレッスンで月謝5,000円が相場になります。
一般の方向けの教室の場合
学生～大人やシニア向けの教室では、ヤマハやカワイで9,000円台、山野で5,750円～という月謝になります。平均すると7,500円ほどで子供よりレッスン時間も60分と長めなので高額になります。個人の場合も同じく相場は8,000円前後です。
集客
せっかく開業できても、生徒が集まらなければ意味がありません。従来の方法である折り込みチラシはもちろん、ホームページやSNSでも集客を検討しましょう。SNSにはTwitterやブログ、Facebook、インスタグラムなどがありますが、最近ではYouTubeも活用手段のひとつです。写真や文面よりも伝わりやすいのでぜひ利用を考えておきましょう。
他にも、体験レッスンは集客に繋がりやすいと言われています。ただ体験レッスンは「内容」「教え方」も重要になりますから、事前にしっかりと準備をした上で行いましょう。
まとめ
ピアノの先生とは国家資格も検定試験も必要ないので、誰にもなれるチャンスがある職業ですが、スキルと教える力の両方が必要になってきます。学校を卒業してすぐに開業というよりも、同業種を経験してから開業を検討する方が良いでしょう。
