現在、eスポーツとプロゲーマーは世界的に注目されています。アジアでも2018年に開催されたスポーツのアジア競技大会では、eスポーツがデモンストレーション競技として種目の一つに取り入れられました。また、2022年からはアジア競技大会のメダル種目として正式認定されています。日本でも2019年の国体で文化プログラム種目としてeスポーツが加わることになっています。
今回は、プロゲーマとしての開業について解説します。
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プロゲーマーとは？
プロゲーマーとは、おもに海外で開かれるコンピューター型対戦ゲームの大会に出場し、優勝や上位入賞による賞金で生計を立てる人のことをいいます。
日本では、まだ職業としてのプロゲーマーの認知度はさほど高くないものの、コンピューター型対戦ゲーム「eSports（イースポーツ）」の競技人口は世界で1億人以上もいるといわれます。ちなみに、eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略で、格闘技やスポーツなどの競技性の高いゲームを使用し競うものです。
プロゲーマーの多くがプロチームに所属し、さらに契約を結んでいるゲーム関連企業などのスポンサーから渡航費や滞在費などの支給を受けて、海外の大会に出場しています。大会に出ていない間は、プロゲーマー同士で対戦をしながら実力を高めますが、このほか自分でゲームに関する動画配信をしたり、メディア出演をしたりすることもプロゲーマーの仕事の一部です。全世界のプロゲーマーたちと厳しい戦いを続け、勝ち残っていくことを目指すのが、プロゲーマーです。
プロゲーマー 活動スタイル
プロゲーマーの場合、活動のスタイルが大きく以下の2つに分かれます。
個人で活動するタイプ
活動のフィールドは個人対戦型のゲームが主となる。活動資金を確保するため、専門雑誌への投稿、攻略本の執筆などを副業としているケースもある。中には、ゲームの話題を中心に提供するYouTuberとして活躍する人もいる。
チームに所属して活動するタイプ
チームに所属するメリットは、すでにチームにスポンサーが付いており、資金援助があり、練習環境が整っているケースが多い点である。また、国内だけでなく海外のチームに所属して活躍する人もいる。チームへの参加は、個人的なつながりによるものもあるかもしれないが、公募またはスカウトによるものが一般的である。
個人事業主になる場合、手続きをしましょう！
個人事業主としてプロゲーマーになる場合、一般的な手続きとして、個人事業の場合、個人事業の開廃業等届出書、所得税の棚卸資産の評価方法・減価償却資産償却方法の届出書、青色申告承認申請書等を納税地の所轄税務署へ提出します。また、個人事業開始申告書は事業所所在地の都道府県税事務所へ。詳しくは、最寄りの管轄行政に問い合わせが必要です。
他分野への進出も見据えて
反射神経や動体視力といったものは年齢と共に衰えてくるものである。そのため、アクション系プロゲーマーの選手寿命は短く、セカンドキャリアの設計も必要になってきます。
プロゲーマーの副業または引退後に適した進路としては、eスポーツに関したアナリスト（解説者）、コーチ（指導者）、ライター（執筆家）、YouTuberなどがある。また、自らチームを立ち上げてマネージャーになる、また既存チームの責任者に就任する道もあります。
まとめ
「eSports」ビジネスも右肩上がりに発展しています。将来性は十分にあるものの、まだ日本では認知度があまり高くない職業であるため、自分自身で道を切り開こうとする強い意志が求められるといえるでしょう。
