当記事では、ダンススクールでの開業について解説していきます。
※この記事を書いている起業のミカタを運営している株式会社ベクターホールディングスが発行している「起業のミカタ（小冊子）」では、更に詳しい情報を解説しています。無料でお送りしていますので、是非取り寄せをしてみて下さい。
ダンススクールの現状
現在、テレビなどの影響もあり、社交ダンスは中高年層を中心に人気が定着してきており、全国の公民館や体育館、カルチャースクールなどでは、ダンス教室が定番となっています。また、教室・プロの数とも、社交ダンスブーム以来急増しています。
その他、「健康」「痩身」「カロリー消費」などのキーワードでダンススクールの需要が広がりをみせています。
ダンススクールでの開業で資格は必要か？
ダンススクールでの開業での資格は必要ありません。資格よりも、指導する人の活動履歴が大きな強みとなります。歌手のバックダンス経験やダンス大会の優勝、CMやミュージックビデオに出演したなど、実績があればスクール全体の宣伝になります。
実績以外には、各ジャンルには協会があり、それらの協会がインストラクター資格を出しているケースもあります。例えば、多くのアーティストを輩出する「エイベックス・アーティストアカデミー」の「JSDA公認ダンスインストラクターコース」などあります。資格を得ることで有利になるのはもちろんですが、資格を得るためにというよりは、「教える」ノウハウを得るために受講する方も多いようです。
ダンススクールを開くための開業の手続きは？
貸しスペースやレンタルスタジオなどで何かの教室を定期的に開くということは、個人事業主または法人設立するかになりますが、一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをします。
ダンススタジオに必要なものとは？
ダンスの種類によっても必要なものは違ってくると思いますが、ピラティススタジオやパーソナルジムに比べて、機材が必要ではないので比較的始めやすいところがダンススタジオの魅力です。
必要なものとして、鏡（壁一面鏡張りであると望ましい）や音楽（CDやプレイヤー）などがあります。これがあれば、レッスンができます。もちろん、施設を充実させて、シャワールームがある、更衣室がある、アメニティがあるなど生徒さんにとってのメリットは他のスタジオとの差別化にもなります。また、機材が必要でない分、ダンススクールで気をつけなければいけないのが「音」です。スタジオ選びの際には、防音対策がされている場所や、震動が気にならない場所を選択することをおすすめします。
ダンススクールと「風営法」の関係について
ダンス教室は社交ダンス場と同じく、「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」いわゆる「風営法」2条1項4号の「ダンスホールその他設備を設けて客にダンスをさせる営業」とみなされます。
そのため、ダンス教室の所在地を管轄する警察署長を通じて、都道府県公安委員会に届け出書を提出し、その営業所ごとに許可を受けなければなりません。ダンス教員に関しても、風営法に基づき、（社）全日本ダンス協会連合会の認定を受けるという規定があり、認定を受けた後は、教室内にダンス教師資格者登録の提示をします。
教室は、建築基準法による風俗営業の立地規制が設けられており、用途地域によってはダンス教室を開業できないところがあります。また、保護施設（病院、学校等）が近くにある場合は、ダンス場を開業することができません。これらの対象施設からの距離は、各都道府県によって異なるため、事前に市役所等で確認しておくことが必要です。
まとめ
いかがでしたでしょうか？手軽に起業・開業でき、実力と認知度があれば、最初は繁栄することが出来ますが、継続させるためにはオリジナリティを持ったスクールにしなくてはいけません。そして集客もSNSなどを使って実例などを頻繁に更新していきましょう。
