近年、安価な靴が販売されるようになったことで「ヒールが壊れたり、ソールが剥がれたりしたら新しい靴を買う」という人がいるようですが、こだわった靴を買い、修理をしながら長い間履くという人も少なくありません。日常で欠かせないものという事もあり、今後も需要はあります。
今回は、靴修理での開業について解説していきます。
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必要な手続きは？
一般的に、開業というとさまざまな資格や届出が必要というイメージがあるかもしれませんが、靴修理の開業で必要な資格というのは特にありません。靴修理の業では資格認定制度がないので、基本的にはだれでも開業することができます。
一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをします。
営業形態
靴修理の経営形態は大きく分けると2種類あります。ひとつは「独立型」で、技術の習得や開業準備、経営をすべて自分で行う形です。靴の専門学校に通ったり靴の専門店で修業をしたりして技術を習得し、開業までの準備も自分で進めなければいけないので時間や努力が必要ですが、営業時間や経営方針などは自分の好きなようにできるというメリットがあります。
もうひとつは「フランチャイズ型」で、大手ショッピングセンターのグループ企業が経営しているケースや、のれん分けのようなシステムで経営しているケースがあります。営業時間や経営方針は本部に従い、なかには加盟金の支払いをしなければいけない企業もありますが、開業までの準備が比較的簡単にできて、素人でも母体企業の技術を習得することが可能です。フランチャイズ型を検討されている方は、くつかのフランチャイズ企業の説明会に参加し、比較することをオススメします。
自分1人で開業するにはスキルが重要
靴の修理だけでは事業を継続することはなかなか難しいですので、靴の作成から修理、メンテナンス、物販など、総合的に行っていくことをおススメします。何人かで起業・開業するのであれば、その中で靴職人がいればいいですが、自分1人で起業・開業する場合にはスキルは必須です。
専門学校や修理屋、デパート売り場等での経験はもちろん、靴の制作に関わる全ての仕事を覚えておくのも大事です。靴の制作は、デザインを起こすスケッチから、より具体的な製図の作成。その後は適当な素材を選び、設計図通りにカットして、縫製していきます。最後に、靴の甲と底を作る、吊り込みと底付けまでをほぼ手作業のみで行っていきます。 オーダーメイドで作る際には、注文者の希望を取ったり、サイズを採寸するのも自分で行うことになります。 また、靴職人の中には靴教室を開いて、一般の人に靴の作り方を教えることを仕事としている人もいます。
立地が大事！？
靴修理で開業する場合、立地はお店の収入に大きく影響するポイントになります。当然ですが、立地はターゲットにする客層やサービス内容でも変わってきます。靴修理といっても、最近は革製品のお手入れや合鍵・印鑑の作成まで幅広く手掛ける店舗も増えているようです。
例えば靴修理を専門に行ってサラリーマン・ビジネスウーマンをターゲットにするなら、ターゲットにしている人々が多く利用する駅の構内や駅周辺に店舗を構えるのが望ましいといえます。
一方、靴修理だけでなく革製品のお手入れや合鍵の作成なども取り扱い、さまざまな年代や性別の人をターゲットにしたい場合は、大型ショッピングセンターの一画に店舗を構えるといいでしょう。
靴修理の店舗は5坪～10坪程度が一般的ですが、修理だけを専門に行うなら5坪より狭くても開業は可能です。
まとめ
いかがでしたでしょうか？靴の修理での開業は安価で手軽に開業できますが、事業を継続する為には複合的に行っていく必要があります。
